クリニック開業資金について

開業をお考えになった際に「どの程度の資金が必要なのか?」一番気になりますよね。
今回は「開業資金」について簡単にご紹介していきます。
立地・規模・コンセプトによっては、同じ診療科でも開業資金に違いが出てきますが、ご自身の開業計画において、ある程度の費用感を知ることはとても重要となります。
開業資金はいくら必要なのか
クリニック開業に必要な費用を4つに分類すると
① 土地・建物(テナント費用含)
② 内装工事費用
③ 医療機器・設備費用
④ 開業後の運転資金
一般的にクリニックを新規開業される場合は、5,000万~8,000万程度の資金が必要となりますが、
土地購入されて新設するのか、中古物件を購入されて内装工事をするのか、テナント入居するのか、開業する形態や診療科でなにをするのかでも、大きく開業資金は変動していきますので、この4つは多めに見積もった方が良いでしょう。
また、自己資金の目安は開業資金の2割程度あれば、金融機関からの融資も受けやすくなるでしょう。
開業資金の目安(診療科目別)
- 内科_7,000万前後
- 小児科_4,500万前後
- 皮膚科_4,000万前後
- 整形外科_8,000万前後
- 耳鼻咽喉科_5,500万前後
- 産婦人科_6,000万前後
- 心療内科_2,000万前後
- 脳神経外科・内科_1億前後
上記はあくまで目安となりますので、診療科によって必要な物件面積・設備・医療機器やコメディカルの採用費用で数千万単位で変動します。
例えば、脳神経外科でMRI機器の導入をお考えであれば、7,000万~1億程度の費用がかかりますので、これだけで億単位の資金が必要となり、皮膚科で小規模開業され高額医療機器の導入がない場合は4,000万程度で開業できる場合もあります。
また、程度の良い中古医療機器の導入、リース会社からの借り入れをすることでもコスト圧縮も可能ですし、MRI・CT検査は病診連携・診診連携等で対応することで、高額医療機器の導入を控えることも選択肢の1つとしてあります。
補助金を活用することで、さらなるコスト圧縮も可能です。 過去ブログ→ 開業医向けの補助金・助成金について
コストを抑えてクリニック開業
一般法人では「経費最小、売上最大」と言いますが、医業経営も全く同じです。
初期費用を抑えて開業したいとお考えになる方が大半かと思いますので、その方法を3つご紹介します。
医業承継での開業
すでにある医療機器・設備環境を活かして開始できるので、初期費用が抑えられます。
加えて、集患面においても、すでにクリニックが認知されており、すぐにでも収益化が見込めるのが大きな利点となります。
居抜き物件での開業
医院継承に近いですが、設備環境がそのまま活かせる場合があることが利点となりますが、注意点として必ず内見して既設の状況・建物の懸念劣化等の確認はマストとなります。
医療モールでの開業
商業施設内に、複数のクリニック、調剤薬局が1つの建物に入居している形態です。開業において一番重要となる「集患=利益」で頭を悩ませることが少なく、トイレ・駐車場は商業施設が準備されることが多く、初期投資を抑えて開業できるレアな開業方法となります。
商業施設内に、複数のクリニック、調剤薬局が1つの建物に入居している形態です。開業において一番重要となる「集患=利益」で頭を悩ませることが少なく、トイレ・駐車場は商業施設が準備されることが多く、初期投資を抑えて開業できるレアな開業方法となります。
それぞれメリットがあれば、必ずデメリットもありますので、入念なリサーチを心掛けましょう。
まとめ
科目別や形態で開業資金が変動することをポイントとして簡単にお話ししてきました。
勿論、基本的なことしか書いていないので、次のステップとして、それを最良な形でどのように実行していくのかがキモとなる訳ですが、
コンサルティング会社を探していると、安易に医業承継がオススメですとお話しされる専門会社も多く、物件は千差万別であり、比較対象や市場情報があってはじめて優越がつくのでは?色々考えると不安になることもあると思います。
人任せではなく、併せてご自身のルートで確認・精査することで、思いもよらぬ問題点に気が付いたり、優良物件の発掘につながったりということもございます。
開業まで全てをお一人で行うのではなく、先生ご自身が主体となりながら専門コンサルティングのサポートがあると安心ではないでしょうか。
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